取り扱い物件

●設備機器一式は残置物扱いとなります。
●火災保険加入要。
●連帯保証人要。保証会社加入要。
●現状引渡しとなります。
●案内は事前連絡要。
●貸主は適格請求書発行事業者の登録を行わないため、上記月額賃料は非課税ですが、
　万一貸主が適格請求書発行事業者の登録を行った際は、別途消費税　相当額が発生します。